1 アメリカの行動科学で重視された管理手法に A による管理がある。それにはまず企業 A が明示されることが必要で、これに結びつかなければいかに個々人が A をたててその実現に努力しても、何ら有機的効果を発揮しない。
また、 A の設定に際しては、下の人の自発的意志を尊重し、参画意識をもたせるとともに、方法は細かく規制せず、創意を生かして自由に努力させることが大切である。そして期末に評価し達成度が悪ければ反省させ、次の期に改善すべき点を明らかにして能力の伸長を図るのである。
2 最近は、基本給の決定にあたって、年齢、勤続年数、学歴等の属人的要素の比重が低下し、労働の質や量に対応した賃金に移行する傾向が強まった。それにつれて B を採用する企業が次第に多くなったが、 B とは労働者の従事する職務や職務の遂行能力等の作業的要件に対応して決められる賃金であり、おおむね職務給、職能給、職種給の3つに分類される。
3 福利厚生のために企業が支出する費用のうち、健康保険、厚生年金保険、雇用保険等について企業が法律で負担を義務づけられている支出を除いて、社宅、保健衛生、生活援助、慶弔見舞金、文化・レクリエーション支出等企業が任意で支出する諸費用を一般に C と呼んでいる。日本の福利厚生は元来福利厚生費中の C の割合が高いのが特色で、日本経営者団体連盟（日経連）の「福利厚生費調査」では昭和40年代の半ば頃までは総福利厚生費中の50％以上を占めていたが、最近ではこれが30％台に低下してきている。
4 ホワイトカラーの体系的・継続的な職業能力開発を支援するため、 D 制度が設けられている。
これは、ホワイトカラーの職務遂行に必要な専門的知識を分野ごとに体系化して、これを習得するため専門学校等において実施される教育訓練を認定・公示し、この教育訓練を受講した者等に対して、中央職業能力開発協会が修了認定試験を行うもので、現在、「人事・労務・能力開発」、「経理・財務」、「営業・マーケテイング」等の分野で実施されている。
5 高年齢者、障害者、母子家庭の母など就職が特に困難な者の雇用機会の増大を図るための助成金として E がある。
これは、このような特に就職が困難な者を、公共職業安定所の紹介により、継続して雇用する労働者として雇い入れる事業主に対して、雇入れ後一定期間に支払った賃金額の一定割合を助成するものである。
E は、雇用保険法の雇用安定事業として支給される場合のほか、雇用対策法に基づく職業転換給付金の一つとして支給される場合がある。
B→仕事給
C→法定外福利費
D→ビジネス・キャリア
E→特定求職者雇用開発助成金
